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THIE WEEK

No. 1358

Image Gate

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No.
1358

Image Gate

画像ダウンロードで感染
SNSで広がるマルウェア

画像を使ったコミュニケーションが活発化していることを受け、悪意あるソフトウェア(マルウェア)も進化している。11月下旬に新しく見つかったマルウェアの攻撃方法『Image Gate(イメージゲート)』は、なんと画像のダウンロードだけで悪意あるソフトウェアが侵入してしまうのだ。
今までのマルウェアは、メールに添付されたファイルを展開したり、ウェブサイトの閲覧で感染することが多かった。ところがImage Gateは、FacebookなどのSNSにアップされた画像をダウンロードし開くことで、「Locky(ロッキー)」というマルウェアが侵入する。画像は自動でダウンロードされることもあるそうで、その場合は決してクリックしてはいけない。マルウェア侵入によってデータが暗号化されてしまうため、特に仕事上の都合でSNSを扱う人々は注意が必要だ。
【参考URL】http://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/1611/27/news031.html

No. 1357

湯~園地

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No.
1357

湯~園地

別府市のPR動画
再生数で実施を約束

世界一の温泉湧出量を誇る大分県別府市が、温泉の町としてアピールするために「遊べる温泉都市構想」を発表した。その第一弾として制作された温泉と遊園地を組み合わせた動画がユニークだとして、インターネットで話題になっている。
この動画は『湯~園地』という架空の施設をイメージしたものだが、YouTubeにて100万再生を達成した場合、実際に建設するという公約があった。温泉まみれの遊園地をタオル一枚で遊ぶ人々の姿がシュールだが、意外にも楽しそうという意見が多く、公開からたったの3日で100万再生を突破。市長は公約通り計画を進めると発表した。近年は奇抜な観光PR動画が増えているが、再生数を公約に結びつけたインパクトがヒットの一因ではないだろうか。
【参考URL】https://www.oita-press.co.jp/1010000000/2016/11/25/JD0055229093

No. 1356

木質バイオマス

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No.
1356

木質バイオマス

木材由来の再生可能資源
持続可能なエネルギー

地球温暖化対策などの観点から、化石燃料に代替するクリーンなエネルギーの実用化が急がれている。『木質バイオマス』は、いま最も注目されている代替エネルギーの一つだろう。
これは、木材由来の再生可能なエネルギー資源のことで、具体的には間伐材や工場から出る端材、家屋の解体材などを燃料させ発生するエネルギーを利用する。木材は燃焼時CO2を発生するが、木が成長するときに二酸化炭素を吸収する。結果としてCO2排出量は総量でゼロになることが、木質バイオマスが持続可能な再生エネルギーと呼ばれるゆえんだ。国内の資源を有効活用してエネルギーをつくることができる木質バイオマスの、今後一層の普及・実用化に期待したい。
【参考URL】http://www.pref.tottori.lg.jp/80533.htm

No. 1355

極上爆音上映

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No.
1355

極上爆音上映

専門家が音響を調整した上映
全国からファンが集まる

全国の映画館で、客足を呼び戻すためのユニークな試みがなされている。そんな中、立川シネマシティという映画館が導入した『極上爆音上映』が大きな話題を呼んでいる。
迫力の大音響を売りにした「爆音上映」は、他の映画館でも取り入れられている。だが、極上爆音上映はただ音量を上げるのではなく、音響家によって綿密な調整が行われ、迫力ある爆発音とクリアな台詞や音楽が同時に楽しめる上映方法だ。現在実施しているのは立川シネマシティのみ。質の高い音響体験を求め全国からファンが集い、観客動員数で大手を上回ることもあるという。ここでしか味わえない体験を売りにして成功した例として、極上爆音上映は注目するべきだろう。
【参考URL】http://weekly.ascii.jp/elem/000/000/355/355161/

No. 1354

個人型確定拠出年金

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No.
1354

個人型確定拠出年金

誰もが入れる確定拠出年金
税金面での優遇も

老後の年金への不安が拭えない中、一つの解決策として『個人型確定拠出年金』が注目を集めている。
個人型確定拠出年金とは、基本的に20歳以上60歳未満の人なら、誰もが加入することができる確定拠出年金を指す。加入者は、掛け金が全額所得控除になることや、運用益が非課税になること、さらに金額を受け取るときにも税制優遇を受けられるなど、税金面で優遇を受けることができる。職業が自営業者やフリーランスである場合、年金が少なく退職金もないため、個人型確定拠出年金は自分で老後資金を作るのに有効な制度だ。この度個人型確定拠出年金をより広く親しんでもらうために、英語表記(individual-type Defined Contribution pension plan)の頭文字を取って「iDeCo(イデコ)」という愛称が付けられた。新しい拠出年金の今後の広がりに注目したい。
【参考URL】http://www.npfa.or.jp/401K/

No. 1353

ピカール

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No.
1353

ピカール

冷凍食品のスーパーマーケット
厳選食材で安心・安全

海外で人気の企業が次々に日本でビジネスを展開する中、フランス発祥の『ピカール』がこの度日本初上陸を果たす。
ピカールは、冷凍食品専門のスーパーマーケットだ。日本での知名度は低いが、現在ヨーロッパ5ヶ国で約1,000店舗を展開している。ピカールが提供する冷凍食品の特徴は、厳選された食材と保存料不使用による「安心・安全」なところだ。日本ではジャンクフード的扱いの冷凍食品だが、ヨーロッパでは「調理済み惣菜」のように時短料理として扱われている。ピカールの本社があるフランスでは、女性の就業率が非常に高く、それを支えているのがピカールだという意見がある。同じく社会での女性の活躍が目覚ましい日本において、忙しい毎日の家事をサポートする役割が期待されるだろう。
【参考URL】http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20161122-00117959-hbolz-bus_all

No. 1352

日本版グリーンカード

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No.
1352

日本版グリーンカード

永住権を大幅緩和
海外と国内で賛否両論

訪日外国人に向けたインバウンド施策が活発化する中、優秀な外国の人材を呼び込むことを目的に、日本政府が『日本版グリーンカード(永住権)』の条件を大幅に緩和する方針を発表し話題になっている。
現行の制度では、「続けて10年以上日本に在留していること」「その期間内で就労資格または居住資格をもって続けて5年以上在留していること」が求められる。今回の緩和では、高度かつ専門的な職業能力を有する「高度専門職」の人材が対象となり、数年程度で永住権が取得できる可能性もあるという。これを受け、中国をはじめとする各国では好意的な意見が多い中、国内では移民問題などに対する懸念の声が上がっている。今回の永住権の緩和が日本経済にどのような変化をもたらすのか、今後の動向に注目したい。
【参考URL】http://news.searchina.net/id/1624223?page=1

ONE WEEK BEFORE

No. 1351

勤務間インターバル規制

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No.
1351

勤務間インターバル規制

社員の健康を守る
日本でも既に導入あり

長時間労働が社会問題になる昨今。これを改善するために、情報産業労働組合連合会(情報労連)が『勤務間インターバル規制』の必要性を発表した。
これは、退社から次の出社までに、一定の休息時間を設けるという制度。現在の法律では、深夜まで働いた社員を翌朝の出社時間に勤務させることが可能だが、これでは社員の健康に支障をきたしてしまう。ここに規制を設けることで、社員は十分な睡眠時間やプライベートな時間を確保することができるのだ。欧州連合(EU)では既に11時間の休息を義務付けており、日本でもKDDI株式会社などが取り入れている。健康に働くためにも、業界によっては必要な制度なのではないだろうか。
【参考URL】http://www.itmedia.co.jp/business/articles/1611/18/news078.html

No. 1350

ヘアドネーション

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No.
1350

ヘアドネーション

髪の毛を寄付
社会背景も影響か

お金のために髪の毛を売る文化が世界各国にあるが、近年は髪の毛を寄付する『ヘアドネーション』が注目されている。
病気や事故などで頭髪を失った人々のため、人毛でつくられたかつらを制作する団体が以前から存在していた。今までは知名度が低いために寄付も少なかったが、芸能人が自らの寄付をSNSに投稿したことで、急速に認知度が高まったようだ。今では寄付のために髪を伸ばす男性も現れ、賛同する美容院も増え続けている。一方で、かつらの制作には手間とお金がかかるため、非営利団体だけでは需要においつけないという。今後はこういった活動に企業も賛同し、より多くの寄付ができるような仕組みづくりが求められている。
【参考URL】http://style.nikkei.com/article/DGXMZO09685850Y6A111C1NZBP00?channel=DF140920160921

No. 1349

ロカボ食

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No.
1349

ロカボ食

新しい糖質制限食
長期的に無理なく続けられる

成人病の患者数増加が問題視される中、『ロカボ』が注目を集めている。
ロカボとは食後の血糖値を上げないことを目的とした、糖質制限食の一つだ。ロカボの特徴は、1食ごとの糖質量に20gという下限量を設けていることだ。糖質制限食の中には糖質摂取をゼロにするものもあるが、ロカボは「糖質制限を続けること」を重視している。理由は、ストイックな制限食を課すと、ほとんどの患者がギブアップした後、リバウンドしてしまうからだ。また長期にわたるデータを見ると、厳しい糖質制限と穏やかな糖質制限では減量効果にあまり差はなく、厳しい制限を課した方が、悪玉コレステロールが上がってしまうという。イオンはこの動きに先駆けて今年5月からロカボ食品コーナーを展開している。新たな糖質制限食の今後の広がりに注目したい。
【参考URL】http://president.jp/articles/-/20611

No. 1348

デジタル教科書

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No.
1348

デジタル教科書

2020年度導入実現を目指す
無償化が議論の焦点に

文部科学省が2020年から全国の小中学・高校で導入する方針を正式に示したことで、『デジタル教科書』がいま注目を浴びている。
デジタル教科書とは、タブレットやパソコンなどの端末で閲覧できるデジタル化された教科書のこと。紙の教科書とは違い、音声や動画が利用できるため、理科の実験の様子や英語の発音を見たり聴いたりして理解することが可能だ。原則無償配布となっている教科書だが、タブレット代や通信費の関係からデジタル教科書の無償配布は困難との見解が出ており、議論を呼んでいる。教育の機会均等などの観点から無償化を叫ぶ声も多い中、どのような形でデジタル教科書が導入されてゆくのだろうか。
【参考URL】http://japan.zdnet.com/article/35081649/

No. 1347

ヌーハラ

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1347

ヌーハラ

麺をすする音が与える不快感
2020東京五輪に向け配慮必要か

様々なハラスメントが登場する中、『ヌードルハラスメント(ヌーハラ)』が話題を集めている。
ヌーハラとは、日本人が麺をすする音が、外国人に与える不快感を指す。日本では麺をズルズルとすする食事法が文化として根付いているが、海外では食事中に大きな音をたてることがマナー違反になる国があり、ヌーハラの話題を取り上げた情報番組では外国人によるこの食事法に対する不快感を示すインタビューが紹介された。このような反応に対し、日本の食文化について指図されたくないという否定的な意見が目立つ中、若い女性などからは同意する声も上がっているようだ。また、2020年東京五輪に向けて外国人への配慮が必要だという観点から、ヌーハラへの対策を希望する声も上がっている。今後の外国人観光客増加を見据え、どのような対策が取られるか注目したい。
【参考URL】http://www.excite.co.jp/News/bit/E1479278774168.html 

No. 1346

駆けつけ警護

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1346

駆けつけ警護

武器を使った警護任務
自衛隊の意義が問い直される

南スーダンの国連平和維持活動に派遣する陸上自衛隊の部隊に、『駆けつけ警護』という任務を付与することが閣議決定され、物議を呼んでいる。
駆けつけ警護とは、海外に居る邦人NGO職員や民間人などが危険にさらされた場合、自衛隊がその場所に駆けつけ、武器を使って助ける任務のこと。これは、自発的な武力行使を徹底的に避けてきた従来の自衛隊派遣とは決定的に異なる。この任務を巡り、「国際世論を念頭に置くと、助ける能力があるのに何もしないわけにはいかない」といった意見や、「自衛隊員のリスクが高まる」という意見などの賛否両論のようだ。自衛隊の意義そのものを問うようなこの任務がどんな展開を見せるか、注視していきたい。
【参考URL】https://matome.naver.jp/odai/2140137024130982201

No. 1345

シウマイBAR

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No.
1345

シウマイBAR

シウマイでちょい飲み
人気のおかずがサイドメニューに

横浜の名物の一つであるシウマイ。中でも「シウマイ弁当」で有名な崎陽軒が、『シウマイBAR(バル)』をオープンし、話題になっている。
シウマイBARでは、種類豊富なシウマイをお酒とともに楽しむことができる。また、「筍煮」や「鮪の照り焼き」などの人気のおかずも、サイドメニューとして登場。通常、シウマイ弁当は冷めた状態で販売されるが、ここでは蒸したてのシウマイが食べられるとあって、新幹線の利用者や仕事帰りのサラリーマンなどを中心にすでに人気を集めているという。日本の中心地でもある東京駅で、従来の弁当ではなくあえてBAR展開する方法は、新たなブランドアピールとして効果的なのかもしれない。
【参考URL】http://youpouch.com/2016/11/26/398590/

TWO WEEK BEFORE

No. 1344

トランプリスク

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No.
1344

トランプリスク

トランプ氏当選による影響
あらゆる混乱を引き起こす?

去る11月8日、アメリカでは大統領選挙が行われた。当選前から引き続きドナルド・トランプ氏のアメリカ大統領就任による様々な影響『トランプリスク』が警戒され、全世界から注目を浴びている。
トランプリスクとは、トランプ大統領の誕生によって世界の株式市場が大きく乱れ、経済の先行きが不透明になることや、アメリカの政策によって各国に与える悪影響など、あらゆるリスクを指す言葉だ。日本の場合、トランプ氏はTPP(環太平洋経済連携協定)に反対しているため、輸出による利益が見込まれなくなるとの意見がある。アメリカの場合は、移民政策によって優秀な外国人を雇いにくくなるとして、一部の業界で不安視する声があがっている。過激な発言で知られるトランプ氏がどのような政策を行うのか、その一挙一動に目が離せない。
【参考URL】http://www.newsweekjapan.jp/noguchi/2016/11/post.php

No. 1343

サバゲー女子

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1343

サバゲー女子

サバイバルゲームが人気
婚活パーティーでも活躍

軍事や武器、迷彩柄のファッションなどを好む、いわゆるミリタリーオタクと呼ばれる人々。その中でもサバイバルゲームを趣味とする一般女性が増え、『サバゲー女子』という言葉が広がっている。
サバイバルゲームは、ミリタリー風の服装やゴーグルを身に着け、エアガンで撃ち合うスポーツのこと。今までは準備に手間やお金がかかるため、コアなミリタリーファンを対象とした遊びだった。ところが近年、装備品のレンタルや“戦場”となる専用の貸しフィールドが充実。全身を使うことで運動になるほか、チームワークを発揮することで婚活パーティーのイベントに採用されるほど人気だという。マニアックな市場が拡大した良い例ではないだろうか。
【参考URL】https://zuuonline.com/archives/123598

No. 1342

出店拒否

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1342

出店拒否

マクドナルドの歴史地区の出店拒否
地域の「伝統的な事業」を支援

食のグローバル化が進む中、ファーストフードチェーンであるマクドナルドの出店申請をフィレンツェの歴史地区が『出店拒否』したことが大きな話題になっている。
マクドナルドが出店を目指していたのは、フィレンツェの歴史地区の中でも極めて人気の高い、ドゥオモ広場。出店に向け、マクドナルドは同市が課した新規制を満たすべく、看板の変更などを行っていたという。しかし市民から反対運動が起こり、出店申請は却下されることに。市長は「マクドナルドが出店申請を提出する権利があるように、我々にもそれを拒否する権利がある」と言明し、この地域の「伝統的な事業」を支援する考えを明らかにした。この問題は、多くの歴史遺産を有する日本も十分起こりうる。この訴訟がどう決着するか、今後に注目したい。
【参考URL】http://news.livedoor.com/article/detail/12258084/

No. 1341

ジャーナリング

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1341

ジャーナリング

思ったことを描き続ける習慣
ストレス解消に効果的

仕事や人間関係などで様々なストレスに直面することが多くなる中、その対処法として『ジャーナリング』が注目されている。
ジャーナリングとは、頭の中にある考えや気持ちなどを一定時間書き続ける習慣を指す。ジャーナリングを行う際に重要なのは、思ったことや感じたこと・気持ちなどを、形式にとらわれず自由に書くこと。これにより、頭の中が整理され、気持ちが落ち着いてくるのだという。また毎日行うことで、さらなる効果が期待できるそうだ。心理学の実験では、ジャーナリングで「心配事やうつ症状がかなり抑えられた」という結果が出ている。さらに、自分の考えを書き出すことでキャリアプランを立てるのにも役立つという。紙とペンがあれば、気軽に始めることができるこのストレス対処法を毎日の習慣にしてみてはいかがだろうか。
【参考URL】https://jooy.jp/29919

No. 1340

バイクシェアリング

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No.
1340

バイクシェアリング

自転車のシェアサービス
乗り捨て可能が特徴

ルームシェアやカーシェアなど、様々なモノ・サービスのシェアビジネスが広まるなか、『バイクシェアリング』を導入する実証実験が都内で行われている。
これは自転車を時間料金制で利用できるサービスのこと。利用した自転車を借りた場所に返す必要があるレンタサイクルと違い、バイクシェアリングでは、自転車は都内各所の専用の駐輪場(サイクルポート)に設置され、どのサイクルポートに返却(乗り捨て)してもよい。利用手続きも簡単で、専用サイトで会員登録し、ICカードまたはスマートフォンを自転車の端末にかざすだけで借りることができる。バイクシェアリングは2020年の東京五輪で観客の移動手段として3万台規模の導入が見込まれているが、これが定着すれば、五輪後も市民の足として有効活用できそうだ。
【参考URL】http://cyclist.sanspo.com/140301

No. 1339

首こり

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No.
1339

首こり

うつ病の原因にも
スマホ利用による首の筋肉の異常

近年、スマートフォン(スマホ)の長時間利用がもたらすさまざまな健康被害が注目されているが、『首こり』もそのうちの一つだ。
首こりとは、首の筋肉疲労とそれによって引き起こされる様々な病気の総称のこと。人間の頭部は約6キログラムの重さがあり、スマホを前傾姿勢で長時間覗き込むのは首に大きな負担をかけている。やがて首の筋肉は疲労し、そこから頭痛、めまい、吐き気が起き、重症化するとうつ病になるおそれもあるため、その影響は決して軽視できない。首こり対策としては、節度あるスマホ利用が最も有効だ。このようなスマホが引き起こす健康被害が目立ち始めてきた現状、スマホ利用のありかたを見直すべき時が来ているかもしれない。
【参考URL】http://newswitch.jp/p/6759

No. 1338

宇宙産業

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1338

宇宙産業

ビジネスの場は宇宙へ
法制化も進む

ロケットや通信衛星の設計などの技術が進歩するにつれ、宇宙にまつわるビジネスは世界で広がりつつある。そんな中、経団連(日本経済団体連合会)が、政府に日本の『宇宙産業』の市場拡大にまつわる提言をとりまとめた。
提言の中には、衛星から取得したデータを企業が使いやすくするなど制度面の改善が盛り込まれている。近年注目されている人工知能の活用で、大量のデータを気象予測の向上やトラクターの自動運転による農業の生産性向上など、様々な方面での市場拡大につながるためだ。また、日本の宇宙産業をめぐっては、民間事業者の参入を促すための法制化も進めているという。次なるビジネスの鍵は宇宙にあるのかもしれない。
【参考URL】http://www.sankeibiz.jp/business/news/161113/bsg1611131621001-n1.htm

THREE WEEK BEFORE

No. 1337

サイバー学習国

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No.
1337

サイバー学習国

バーチャルで通学
時間がない人も勉強しやすい

様々な事情で学校に通うのが困難な生徒のために、バーチャル空間にある学校にスマホなどでアクセスし、卒業資格がとれる高校『サイバー学習国』が2015年4月に誕生した。今、これが不登校生徒の受け皿になっているとして、注目されている。
サイバー学習国は、千葉県の通信制高校である明聖高等学校のコースの一つ。スマートフォンやタブレットなどでバーチャルの学校に通い、授業の動画を見て学習したり、年4日のスクーリング(登校日)に参加したりすることで卒業資格をとれる。好きな時間に授業が受けられるだけでなく、学費が3年間で15万円と安いのも魅力で、就労者や子育て中の人に好評だという。通学のハードルをできるだけ下げたバーチャル学校は、高校を選ぶ際の一つの選択肢として必要なのではないだろうか。
【参考URL】https://www.meisei-hs.ac.jp/cyber-hs/

No. 1336

国産バイオ燃料計画

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1336

国産バイオ燃料計画

ミドリムシからバイオ燃料精製
企業間で実用化を進める

持続可能なエネルギーの在り方が問われる中、『国産バイオ燃料計画』が発表されたことが話題となっている。
国産バイオ燃料計画とは、ミドリムシやその他のバイオマス(生物資源)原料による、国産バイオジェット・バイオディーゼル燃料の精製実用化計画のことだ。計画では年間125kLの燃料製造、国産バイオ燃料による航空機とバスの試運転を2020年に達成することを目標としている。この計画の背景には「COP21(国連気候変動枠組条約第21回締約国会議)」に対する具体的対策や、CO2排出量を2020年以降増加させない航空業界の取り決め「CNG2020」がある。共同で記者会見を行ったANAはバイオジェット燃料の実用化に向けた給油のオペレーションなども提案していくという。企業間の取り組みで実現性が高まるこの計画の今後に注目したい。
【参考URL】http://travel.watch.impress.co.jp/docs/news/733215.html

No. 1335

ブラックフライデー

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1335

ブラックフライデー

年末商戦スタート
消費促進の狙いも

世界的に最も大きいイベントの一つであるクリスマス。アメリカでは、事前にプレゼントなどを買い求める人々に合わせ、11月の第4金曜日からスタートする年末商戦を、『ブラックフライデー』と呼んでいる。
これは「黒字の金曜日」という意味で、どんな店でも一夜で黒字になることから名付けられたそうだ。あらゆる小売業者は特別セールを実施し、それを目当てに何日も前から店舗に並ぶ人が多いという。近年はアメリカ以外の国々もブラックフライデーを取り入れており、日本でもイオン株式会社や貝印株式会社などがセールを発表した。実は政府会議でもブラックフライデーに言及があり、国民の消費を促すために必要だという意見もある。新しいもの好きの日本に上手く定着すれば、その効果は絶大なものになるだろう。
【参考URL】http://www.news24.jp/articles/2016/10/31/06345196.html

No. 1334

リモノ

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1334

リモノ

カワイイEVづくりを目指す
着せ替えできるEVを公開

電気自動車(EV)が普及しつつある中、『リモノ』が2人乗りの超小型EVを公開した。
リモノとは、若者から年配者まで、簡単に乗れるカワイイEVづくりを目指すEVベンチャー企業だ。今回リモノが発表したEVは、外装にテント用の布が使用されている。大きさはシングルベッドよりやや大きい程度だが、防光性や防水性、防炎性などを保ちつつ、ボディを着せ替えられることが大きな特徴だ。最高速度は時速45kmなので、誰でも安心して運転することができる。同業であるテスラのEVがスピードやスタイリッシュさをウリにしたのに対し、リモノのEVは子連れの親世代や高齢者が気軽に乗れることを目指している。リモノが生んだ、今までにないコンセプトのEVの広がりに注目したい。
【参考URL】http://www.topnews.jp/2016/05/22/news/139943.html

No. 1333

五能線

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1333

五能線

観光列車ブームの先駆け
廃線寸前から人気路線に復活

近年、観光列車が盛り上がりを見せている。観光列車は内装などにこだわった、乗ること自体を楽しむ列車のことで、このブームの先駆けとなったのが『五能線』だ。
五能線は、青森・秋田県間を結ぶJR東日本の路線のこと。利用者減少から一時は廃線寸前だったが、車窓からの絶景を活かした観光路線へと転換、その後も周辺の市町村と連携しながら改革を進め、人気路線となった。注目したいのは、五能線に勤務する職員自身がアイデアを出し、絶景を楽しんでもらうための「サービス徐行」など、観光客に喜んでもらえる工夫を重ねていった点。地元で働く人たち自身がアイデアを出し復活を遂げた五能線は、地方創生の理想的なかたちのひとつではないだろうか。
【参考URL】http://www.itmedia.co.jp/business/articles/1609/06/news016.html

No. 1332

スマホ老眼

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1332

スマホ老眼

スマホの長時間利用で起こる症状
10代、20代の若者に増加

今やコミュニケーション手段として、そして情報端末として欠かせないスマートフォン(スマホ)。だが、スマホなど小さな画面を長時間見ることで目が疲れ、老眼のような症状が出てしまう『スマホ老眼』がいま、問題となっている。
通常、老眼は年齢を重ねるごとに視力が低下する現象のことだ。だがスマホ老眼は、画面を近くで見続けることで視界のピントを調節する目の筋肉が疲労し、正常に働かなくなっている状態のことを指す。若年層にもスマホ老眼は増加しており、大人になるまでにこのスマホ老眼がさらに悪化すると、将来失明するリスクが高まるという。スマホ老眼は、スマホ無しには生活できない現代社会ならではの症状といっても過言ではないだろう。
【参考URL】http://style.nikkei.com/article/DGXMZO07825620Q6A930C1000000?channel=DF260120166496

No. 1331

ロボカップ

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1331

ロボカップ

災害時を見据えた競技
エンタメ化で競技人口を広げる

世界最大級のロボット競技の国際大会『ロボカップ』のアジア地域版「ロボカップアジアパシフィック」が発足して注目を集めている。
ロボカップとは、スイスで発足したロボットのオリンピックのようなものだ。特徴は、認識能力を競う「サッカー」、凹凸の場所を移動する力を競う「レスキュー」などロボットの実用化に必要な能力を競技にしていることにある。これは災害時に必要な能力や、今後活躍が期待されている人工知能などをテストする目的もある。今回、競技人口拡大のためアジア地域版のロボカップ「アジアパシフィック」が新設された。ロボット技術を競技にしてエンターテインメント化することで、技術者達の向上心を刺激し技術の革新を促すのが目的だ。2015年にロボット新戦略を掲げ、ロボット産業に力を入れている日本の活躍に注目したい。
【参考URL】http://www.itmedia.co.jp/business/articles/1610/24/news050.html

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